大判例

4 　一方、原告は原告車（マツダボンゴ八〇〇キログラム積）を運転し、時速約三五ないし四〇キロメートルで現場道路を北から南に進行中、本件事故現場の手前で時速約三〇キロメートルで進行中の二台の先行車（一台はハイゼツトライトバン、その前の一台はマツダロンパーで、両者の車間距離は約三メートルであつた。）に追いつき、しばらくは約五、六メートルの車間距離をとつてこれに追従していたが、先を急いでいたことからこれら二台の先行車を追越すこととし、原告車をやや右側に寄せたうえ対向車の有無等前方道路の状況を確認したところ、自車前方約一五〇メートルの付近を約一〇台の対向車が接近してくるのが認められた。しかし先頭の対向車までの距離とその進行速度から計算して安全に追越すことができると判断したため、右の方向指示器を点滅させ、時速約四五キロメートルに加速したうえ道路右側（西側）に進入した。ところが、ハイゼツトを追越し、その前方のマツダロンパーと並んだところで、被告車が先行車を追越そうと道路右側（東側）に進入し、対面進行してくるのを自車左斜め前方約六〇メートルの地点に認めたため、一旦は速やかにマツダロンパーの前方に出ようと加速したものの、そのまま進行すると正面衝突の危険があると判断されたことから今度は急制動の措置をとるとともに左にハンドルを切つたが間に合わず、原告車の右前部を被告車の右前部に衝突させた。その時原告車の車頭部分は全部道路東側部分に入つていたが、後尾右側部分は、僅かに道路西側部分に残つていた（その時の原告車の位置は、見取図（ロ）地点である。）。

5 　なお、本件事故現場には原告車のスリツプ痕二条（その長さは左右とも約四・四メートル）が道路中央付近から道路左側（東側）に向け斜めに残されており、そのうち左側のスリツプ痕の始点は道路東端より約三・五メートルの地点であり、衝突地点の中心は道路東端より西に約三・七メートルのところ（道路中央より東に約〇・八メートルの地点）であつた。

二 　責任原因

請求原因2項の（一）は当事者に争いがなく、前記一で認定した本件事故の状況からすると、以下に述べるように、被告には前方不注視のまま無理な追越をした過去があり、本件事故は被告の右過失によつて発生したことが明らかであるから、被告には自賠法三条に基づき後記三の2ないし4の損害を、民法七〇九条に基づき後記三の5の損害をそれぞれ賠償すべき責任がある。

すなわち、前記認定の事故状況によれば、被告が<１>地点で道路右側（東側）に被告車を進入させようとした時点では、既に前記マツダロンパーとその右側（西側）を並進中の原告車が、被告車の前方（北方）約六〇メートルの地点まで接近していたことになるから、被告において前方を注視しておれば、容易にこれを発見することができたと考えられる。ところが、被告は原告車が約二二メートルに接近するまで全くこれに気付いていなかつたものであるから、被告には前方不注視の過失があつたことは明らかである。また、<１>地点の被告車とその際の原告車およびマツダロンパーの位置関係および相互の進行速度からすれば、被告車は、その速度を時速約五〇キロメートルとみた場合には、約二・二秒後に原告車と、約二・七秒後にマツダロンパーとそれぞれ離合しなければならないことになるが、右の時間内では、被告車が約八・五メートル前方を進行していた前記貨物自動車を追越すことは不可能であつたと考えられる。すなわち、右貨物自動車の進行速度については、被告は時速約三五キロメートルと供述し、一方原告は時速約四〇ないし五〇キロメートルと供述しているのみであつて、証拠上必ずしもこれを確定しえないが、今仮に時速約三五キロメートルとしても、被告車の同車に対する相対速度は時速一五キロメートルを超えることはないから、前記二・二ないし二・七秒間には、被告車は先行車に対し約九・一ないし一一・二メートル前進する。すなわち同車の約〇・六ないし二・七メートル前方に到達するに過ぎず、被告車は、速度を時速約五〇キロメートルから相当大幅に加速する（その場合には、短い距離で左転把して道路西側部分に戻ることが困難になる。）のでないかぎり、とうてい追越を完了することはできないことになる。そして、本件事故現場の道路状況および制限速度よりすれば、右貨物自動車の速度は、これより速かつた可能性が強いから、被告の追越行為はまさに無謀なものであつたという外はない。結局、被告は前方不注視のため、対向車が接近しているに気付かないまま無理な追越を開始した過失により本件事故を惹起させたものというべきである。

三 　損害

1 　受傷および治療経過等

成立に争いのない甲第一ないし第四号証、第一四ないし第一六号証、原本の存在および成立に争いのない甲第二六、第二七号証、第二九号証、第三一号証、原告本人尋問の結果および弁論の全趣旨を総合すると、原告は本件事故のため骨盤骨折、右足関節骨折等の傷害を負い、昭和四八年三月三〇日から五月二六日まで五八日間安井病院に、同年五月二六日から八月一五日まで八二日間大阪警察病院にそれぞれ入院（入院合計日数一三九日）し、さらに同月一六日から昭和五〇年一〇月二〇日までの間大阪警察病院に通院（実治療日数九日）するかたわら、医師の指示により福長整骨院（昭和四八年一〇月一二日から一一月七日までの間一五日）、黒田はりマツサージ治療院（昭和四八年一〇月二四日から一一月一三日までの間一四日）および柴田整復院（昭和四八年一一月一六日から昭和五〇年一月三一日までの間二七五日）においてマツサージ治療を受けたこと、しかしながら、原告には自賠法施行令別表後遺障害等級表の九級に該当する右股関節運動制限の後遺症が残存し、右症状は昭和五〇年一〇月二〇日頃固定したことが認められ、右認定を覆すに足りる証拠はない。

2 　治療関係費　一九八万一八四二円

（一）　治療費　一五〇万一七二二円

前掲甲第一四ないし第一六号証成立に争いのない甲第一一ないし第一三号証、原本の存在および成立に争いのない甲第二八号証、第三〇号証、第三二号証および弁論の全趣旨によると、原告は右入、通院のため次のように合計一五〇万一七二二円の治療費を必要としたことが認められる。

安井病院関係　六二万二三六〇円

警察病院関係　六〇万三四六二円

福長整骨院関係　一万六五〇〇円

黒田はり、マツサージ治療院関係　一万二五〇〇円

柴田整復院関係　二四万六九〇〇円

なお、原告は後遺症固定日以後のマツサージ治療に要した費用をも本件事故によつて生じた損害として被告にその支払を請求しているが、症状固定後の治療費については、症状の悪化、増悪を防止するため継続治療の必要が存在するなど特段の事情がないかぎり交通事故との間に相当因果関係を認めることはできないと解されるところ、本件においては右治療の必要性、有効性を肯定するに足りる的確な証拠はないから、これをもつて本件事故と相当因果関係ある損害と認めることはできない。

（二）　入院雑費　四万一七〇〇円

原告が合計一三九日間入院したことは前記のとおりであるところ、弁論の全趣旨および経験則によると、原告は右入院期間中一日三〇〇円の割合による合計四万一七〇〇円の入院雑費を要したものと推認される。

（三）　入院付添費　三三万二〇〇〇円

前掲甲第一、第二号証、成立に争いのない乙第三号証の三および弁論の全趣旨によれば、原告は前記入院期間中一〇九日間付添看護を要し、その費用として合計三三万二〇〇〇円を必要としたことが認められる。

（四）　通院交通費　一〇万六四二〇円

弁論の全趣旨によると、原告は前記通院のため一日平均三四〇円の交通費を必要としたことが認められるところ、原告の受傷部位、程度、原告の住居地と前記各病院の所在地を考えると、右は本件事故と相当困果関係のある損害というべきであり、その額は、前記通院日数三一三日分合計一〇万六四二〇円である。

3 　逸失利益　一五四六万四八七八円

（一）　休業損害　四三九万三八九三円

原告が本件事故当時満三〇歳であつたことは当事者間に争いがなく、原告本人尋問の結果および弁論の全趣旨によれば、原告は当時少なくとも毎年一七一万七一〇〇円（昭和四八年賃金センサスの年齢別男子平均賃金）を下らない収入を得ていたことが認められる。そして、前記認定の傷害の部位、程度、入通院期間および後遺症の内容等に原告本人尋問の結果を総合すると、原告は本件事故により昭和四八年三月三一日から昭和五〇年一〇月二〇日まで九三四日間休業を余儀なくされたことが認められるから、原告はその間合計四三九万三八九三円の収入を失つたことが明らかである。

計算式　一七一万七一〇〇÷三六五×九三四＝四三九万三八九三

（二）　将来の逸失利益　一一〇七万〇九八五円

前記認定の後遺障害の部位、程度に前掲甲第二六号証、原告本人尋問の結果および弁論の全趣旨を総合すれば、原告は前記後遺障害のためその労働能力を三五％喪失したものと認められるところ、原告の就労可能年数は昭和五〇年一〇月二一日から三一年間と考えられるから、原告の将来の逸失利益を年別のホフマン式により年五分の割合による中間利息を控除して算定すると一一〇七万〇九八五円となる。

計算式　一七一万七一〇〇×〇・三五×一八・四二一四＝一一〇七万〇九八五

4 　慰藉料　三〇〇万円

本件事故の態様、原告の傷害の部位、程度、治療の経過および後遺症の内容、程度等諸般の事情を考えあわせると、原告の慰藉料は三〇〇万円とするのが相当である。

5 　物損　二三万五〇〇〇円

前掲甲第二五号証、原告本人尋問の結果およびこれによつて真正に成立したものと認める甲第二三、第二四号証によると、原告車は原告が事故の約四か月前である昭和四七年一月二二日頃二九万円で購入した中古車であるが、本件事故によりその前部が大破し廃車せざるを得なくなつたこと、原告は本件事故現場から原告車を引取るための費用として三万五〇〇〇円を支出しなければならなかつたことが認められる。右の事実によれば、本件事故当時原告車は少なくとも二〇万円の価値を有していたと評価されるから、結局原告は、本件事故のため、原告車を廃車したことにより二〇万円、その後の事故処理のため三万五〇〇〇円、合計二三万五〇〇〇円の損害を被つたものというべきである。

四 　過失相殺

前記一で認定した事故の状況によれば、本件事故の発生については、次に述べるように原告にも過失が認められるから、前記認定の被告の過失内容、衝突地点および衝突に至るまでの原、被告車の各走行状況等諸般の事情を考慮すると、過失相殺として原告の損害の三割を減ずるのが相当である。

すなわち、原告は前記のとおり、対向車が約一五〇メートル前方まで接近しているのを認めながら時速約三〇キロメートルで進行中の先行車二台を、時速約四五キロメートルで追越そうとしたものであるところ、対向車の進行速度は前述のとおり証拠上必ずしも明確ではないが、今これを時速三五キロメートルとしても、原告車と同車との相対速度は時速約八〇キロメートルとなるから、原告車は追越開姶後約六・七秒で右対向車と離合しなければならないことになる。一方、前記一で認定した事実に原告本人尋問の結果を総合すると、原告車と先頭のマツダロンパーまでは少なくとも約一四、五メートルの距離があつたと認められるうえ、同車の進行速度からすると原告車は少なくとも同車の前方に約一〇メートルの車間距離をおいて追越す必要があつたと考えられるところ、原告車の先行車に対する相対速度は時速約一五キロメートルであつたから、原告車が道路右側（西側）に出てこれら二台の先行車を追越し、先頭のマツダロンパーの前方一〇メートルの地点まで到達するには少なくとも約六秒が必要であり、従つて原告車がそこから道路左側（東側）に戻るには、わずかに〇・七秒程度の時間的余裕しかなかつたことになる。そして、対向車の進行速度は前記のようにこれにより幾分速かつたと考えるのが自然であるから、原告車が追越完了後安全に道路左側（東側）に戻ることができたかどうかはかなり微妙な問題であつたといわざるを得ない。したがつて、原告車が前記マツダロンパーに並進した段階で時速約五〇キロメートルで道路右側（東側）に進入してきた被告車を認めた原告としては事故の発生を防止するため直ちに追越行為を中止すべきであつた。ところが原告は、被告車の接近を認めながら、速やかにマツダロンパーの前方に出て道路左側（東側）に戻れば同車との衝突を避けられると判断し、若干加速したのみで直ちに急制動の措置等事故回避に有効な措置をとらなかつたこと前記認定のとおりであるから、原告の右判断には過誤があり、このような無理な追越行為を続けた原告には、本件事故発生につき過失があつたといわざるを得ない。

そうすると、原告の過失相殺後の損害額は、一四四七万七二〇四円となる。

五 　損害の填補

原告が自賠責保険から一三一万円、被告から一一八五万七〇〇〇円の支払いを受けたことはいずれも当事者間に争いがなく、成立に争いのない乙第三号証の一ないし一〇、第四号証および弁論の全趣旨を総合すると、被告は右の他原告に対し五五万円を超える金員を支払つていることが認められ、右認定を覆すに足りる証拠はない。

よつて、原告の前記損害額一四四七万七二〇四円から右填補分一三七一万七〇〇〇円を差引くと、原告の残損害額は七六万〇二〇四円となる。

六 　弁護士費用　七〇万円

本件事案の内容、審理経過、認容額、損害の填補はその半額くらいが本件訴訟係属中になされたものであること等に照らすと、原告が被告に対して本件事故による損害として賠償を求めうる弁護士費用の額は七〇万円とするのが相当である。

七 　相殺の抗弁について

被告は、本件事故によつて被告にも合計七一万五〇〇〇円の損害が生じたから、被告は原告に対する右損害賠償債権をもつて原告の損害賠償債権と対当額で相殺する旨主張しているが、民法五〇九条は、本件のように双方の過失に基因する同一交通事故によつて生じた損害賠償債権相互間における相殺をも禁止しているものと解される（最高裁昭和四九年六月二八日第三小法廷判決、民集二八巻五号六六六頁参照）から、右は主張自体失当である。

八 　結論

そうすると、被告には、原告に対し、一四六万〇二〇四円およびうち弁護士費用を除く七六万〇二〇四円に対する本件不法行為の日である昭和四八年三月三〇日から支払済まで年五分の割合による遅延損害金を支払う義務があるといわなければならない。

第二反訴について

前記第一の一で認定した事実に被告本人尋問の結果および弁論の全趣旨を総合すると、被告は本件事故により前歯一本を折り顎を切る傷害を負いその直後から通院治療を受けたこと、また被告車もその前部を大破し廃車せざるを得なくなつたことが認められる。

しかしながら、右の事実に弁論の全趣旨を総合すると、被告は本件事故当日事故の内容、程度、事故の相手方が原告であることおよび被告の受傷内容、程度ならびに被告車の破損状況を了知したものと推認され、右認定を覆すに足りる証拠はない。

そうすると、被告は本件事故当日本件事故の損害および加害者を知つたものというべきところ、被告の反訴提起が昭和五三年一一月二一日になされたことは本件記録上明らかであり、被告が原告に対しそれ以前の時点において右損害賠償の請求をしたとの主張、立証のない本件においては、被告の原告に対する右損害賠償請求権は、本件事故当日により三年後の昭和五一年三月三〇日の経過をもつて時効により消滅したものといわなければならないから、これを援用した原告の仮定抗弁は理由がある。

第三結論

以上の次第で、原告の本訴請求は、被告に対し一四六万〇二〇四円およびうち七六万〇二〇四円に対する昭和四八年三月三〇日から支払済まで年五分の割合による金員の支払を求める限度で理由があるから認定するが、その余の部分および被告の反訴請求はいずれも理由がないから棄却することとし、訴訟費用の負担につき民訴法八九条、九二条を、仮執行の宣言につき同法一九六条を適用して、主文のとおり判決する。

（裁判官　富澤達　柳澤昇　窪田もとむ）